医療保険の概要や詳細について

公開日: : 保険


医療保険とは、健康保険といった公的なものや、民間の保険会社が独自に商品化しているものも含めて、
そのなかで、自分に1番見合ったものを探していくのは、非常に困難だと言わざるを得ません。
数多く存在しています。
そのなかで、自分に1番見合ったものを探していくのは、非常に困難だと言わざるを得ません。
しかしながら、医療保険の仕組みや利用できる制度などを1つずつ理解していくことで、無駄な支出を抑えた自分にとって
そのなかで、自分に1番見合ったものを探していくのは、非常に困難だと言わざるを得ません。最適な医療保険を探しだすことができるでしょう。
そういった医療保険に関するノウハウを、紹介しています。

医療保険を選ぶ時のポイント

新たに医療保険に加入したいと思って探してみようにも、これだけ各保険会社からさまざまな商品が出ていては、そこから1番最適なものを選びだすことは、非常に困難を極めるといえるでしょう。
しかしながら、いくつかのポイントを抑えて考えることによって、自分に適したものを選びやすくなるといわれています。
まず前提として、基本的に日本には健康保険という公的保障制度が完備されていることを忘れてはなりません。
したがって民間の医療保険を選ぶときには、この健康保険を補完するようなものを選んでいくことが重要となります。
1つ目のポイントは、給付金額についてです。
公的な保障制度だけだと何がどれくらい不足するのかを、具体的にリストアップして計算をしてみるのがいいでしょう。
そうすることで、自己負担額の上限を確認することができます。
次のポイントは、給付限度日数についてです。
入院給付金には1度の入院で支払われる日数に限度があり、医療保険によって30日、60日、90日、180日といった具合にコースが分かれています。
長ければ長いほど安心できますが、その分保険料は高くなるでしょう。
一般的には60日程度あれば充分だといわれています。
最後に考えるポイントは、医療保険が終身型か定期型のどちらかということです。
いずれの場合にもメリット・デメリットは存在するので、一概にどちらが有利かとはいえないでしょう。
したがって、自分が医療保険に加入する目的や状況に照らし合わせて選択をすることが望まれます。

医療保険の加入目的を明確にする

医療保険とは、病気や怪我をしたときに、入院費用や手術費用などを保障するためのものとなっています。
最近ではさまざまなものが商品化されていて、ガンや脳卒中といった特定の病気に対する保険や、介護に対する保障である介護保険なども多くなっています。
あらゆる病気やけがに対応できるような医療保険に加入しようとすると、余分な特約をつけてしまったり、保険費用も高くなってしまうことでしょう。
そういった必要以上の出費を抑えるためにも、まず自分がどういった目的で医療保険に加入しようとしているのかを考える必要があります。
そのなかでは、自分が医療保険に加入するのは誰のためなのかということが重要な点になるでしょう。
自分が入院して働けなくなることで経済的に困る家族がいる場合と、独身者で誰も扶養していない場合とでは、保険の掛け方も違ってくるはずです。
そして次に肝心なのが、何のための医療保険になるのかということです。
病気や怪我による入院費や手術費用だけの保障なのか、あるいは老後に備えた保障が必要なのかといったことを、明確にしておくのが望ましいでしょう。
そのほか保障期間をいつまでにするのかといった期限の問題や、1日につきいくら保障が必要かといった金額の問題も合わせて考えてみるのがいいでしょう。
つまり、あれもこれもとサービスを沢山つけるのではなく、本当に自分が必要だと思えるものだけを上手に選択していくのがいいということです。

医療保険の基本保障(主契約)の仕組み

民間の医療保険の基本的な仕組みとして一般的となっているのは、主契約と特約とを組み合わせたもので構成されているものだといえるでしょう。
現在さまざまな医療保険プランがありますが、自分がメインとした保障が主契約であって、それ以外にオプションとして付加する保障のことを特約と呼んでいます。
特約を選ばないで主契約のみを保障とすることはできますが、反対に特約だけを契約するということはできません。
つまり主契約を解約した時点で、特約も同時に解約されるということです。
医療保険の基本保障は、入院給付金と手術給付金だといえるでしょう。
入院給付金とは、入院をしたことにより1日につき定額が支給されるというものです。
契約した医療保険によって、入院給付金がもらえる日数や金額はさまざまになってくるでしょう。
60日程度で1日につき5,000円から10,000円というのが、現在の主流となっているようです。
もちろん、これ以上の期間や金額を得ることも可能になりますが、そのためには普段支払っている月々の保険料が高くなってきます。
したがって自分が払える保険料と、給付される金額の兼ね合いを考えるのが望ましいでしょう。
手術給付金とは、1度の手術をすることでもらえる給付金のことです。
これも加入した医療保険により計算方法はまちまちですが、一般的には日額の入院給付金の10倍程度の額になるといわれています。
また、受けた手術によって金額がランク分けされているというケースも多くなっています。

特約型の医療保険の注意点

通常の医療保険では、入院給付金や手術給付金などの主契約をメインとして、ガン治療や死亡保障を目的とした特約を付加したものが多くなっています。
しかしながら、特約として死亡保障をつけていると、死亡保障を解約したいときには同時に医療特約までをも解約しなければならなくなるといった不都合が起こる場合があります。
よって死亡保障を辞めたくてもやめられないといった事態に陥る可能性があるのです。
したがって、保険料が多少高くなったり、保険証券が別々になったりとの手間が掛かるかもしれませんが、医療保険と死亡保険は別々に契約をする方が、後の自由度が高くなるといえるでしょう。
また、特約型の医療保険には、夫婦型や独立型といったスタイルがあります。
夫婦型の場合ですと、主契約であるご主人がなくなると、保障自体がそこでストップし、継続できなくなるケースもあるようです。
また、仮に継続できとたしても、残された奥さんの年齢によっては保険料がかなり高く跳ね上がってしまうこともあります。
元々の保険料だけを比較した場合には、独立型よりも夫婦型や家族型の方が安くなっていますが、将来的なことを考えると、それぞれが独立して医療保険に加入をしていた方が、その時々に臨機応変な対応ができるといえるでしょう。

高額療養費に備える

高額療養費制度を上手に使う民間の医療保険に加入する人が多いのは、急な病気や怪我によって、高額の入院費や手術費が必要になったときに備えるためだという理由が多いでしょう。
しかしながら、公的な健康保険のなかにも、支払う医療費が高額になった場合に負担をある程度回避することができる高額療養費制度というものがあります。
通常、医療費の自己負担割合は現在3割となっていますが、長期間入院して治療を施すことになると、3割だとしても自己負担金額が相当な高額になってしまうでしょう。
そういった場合に、一定の自己負担限度額を超えた部分については、健康保険から払い戻しができるという制度が、高額療養費制度です。
同じような制度に医療費控除というのがありますが、これは全くの別物となっています。
医療費控除の場合は、1年間に支払った総額の医療費に対しての所得控除の1つで、窓口となる税務署への確定申告が必須となります。
しかし高額療養費制度の場合は、1ヶ月ごとの医療費が一定の限度額を超えた場合に、その超えた分の金額を支給してもらう制度で、窓口は国民健康保険や健康保険組合などの健康保険となっています。
高額療養費制度では70歳を境として限度額が異なっています。
そして70歳未満の場合は、生活保護受給者と、そのほか所得の多さによって、限度額の割合が変わってきます。
民間の医療保険のほかに、この高額療養費制度を上手に使うことで、医療費の削減をすることができるでしょう。

高額療養費融資制度は9割にあたる金額を無利子で融資

民間の医療保険のほかに、公的な制度である高額療養費制度を利用することで、怪我や病気で入院や手術をした場合の費用を抑えることができます。
高額療養費制度とは、1ヶ月の医療費が一定の限度額を超えた場合に、その超えた分について健康保険より払い戻しがされるという制度です。
しかしながら、この高額療養費制度は払い戻しが前提であって、病院に1度自身が掛かった医療費を支払わなければなりません。
そしてこの高額療養費制度で限度額を超えた分が払い戻されるまでには、一般的には申請をしてからおよそ3ヶ月ほど掛かるといわれています。
したがって、場合によっては高額となる医療費を1度に用意することが困難になってしまう場合もあるでしょう。
そういったときには、高額療養費融資制度を利用するのが望ましいです。
高額療養費融資制度とは、高額療養費貸付制度とも呼ばれていて、医療費を用意することができない場合に、無利子でお金を借りることができる制度です。
国民健康保険に加入している場合には、高額療養費に当たる金額のうちおよそ9割にあたる金額を無利子で融資してもらうことができます。
ただし、この制度を利用するには、これまでに健康保険料の滞納がないことが条件となっています。
ですので、事前に自分が加入している健康保険にこの融資制度があるかどうかを調べておく必要があるでしょう。
また、民間の医療保険によっては入院中でも保険が支払われる場合もあるので、そういったものを利用して高額な医療費を支払うのもいいかもしれません。

差額ベッド代 医療保険に含まれない医療に関わる費用とは

公的な医療保険では、加入者が支払う医療費は原則3割だと決められています。
しかしながら、この医療保険に含まれない医療に関わる費用というのが存在しています。
たとえば、有名なところでは差額ベッド代や入院時食事代、高度先進医療技術費などが挙げられるでしょう。
このなかで特に重要となるのが、差額ベッド代についてでしょう。
差額ベッドの正式な名称は「特別療養環境室」といわれています。
通常の6人程度の患者さんがいる大部屋の場合には、ベッド代は入院費のなかに含まれているのですが、個室を希望する場合には、病院が独自に差額ベッド代を徴収してもいいことになりました。
これは1984年に特定療養費制度というものが制定されたことによります。
しかしながら、差額ベッド代を徴収するためには4つの条件を満たしていなければなりません。
1つ目が1室当たりにベッドが4床以下であることで、2つ目が部屋の1人当たりの面積が6.4平方メートル以上であること、3つ目がベッドごとにプライバシーを確保する設備が整えられていることで、最後の4つ目が、個人用の私物を収納できる設備や照明器具、小机や椅子などがあることとなっています。
そして、差額ベッド代の金額というのは、病院側で自由に設定できることになっています。
1日1,000円以下というところもあれば、1日260,000円以上といったところもあるなど、金額はまちまちです。
それでも平均的に見た場合、1日あたり5,000円程度が一般的だといえるでしょう。

医療保険の入院給付金はいくらがベスト?

民間の医療保険に加入しようとする際に、多くの人が1番注目している点は、入院給付金を日額いくらに設定しようかという点でしょう。
入院給付金とは、医療保険の主契約の1つで、入院をした日数に応じて1日に一定の金額を支給してもらえるという契約です。
支給される日数については、個人の契約により決められた限度日数によって変わってきます。
大半の人が入院給付金として設定している金額は、日額5,000円か10,000円になるでしょう。
同じくらいの年収を稼いでいる人でも、入院給付金を5,000円にしている人と、10,000円にしている人に分かれるのには理由があります。
民間の医療保険のほかに、大半の人は国民健康保険といった公的な医療保険に加入をしているでしょう。
そういったなかで、高額な入院費や手術費を請求された場合には、高額療養費制度などを利用すれば一定以上の金額を支払う必要がなくなります。
したがって本来ならば、入院給付金は5,000円程度でも足りることになるのですが、ここで考えなければならないのは医療費以外の入院や手術に掛かる雑費です。
たとえば入院時に個室を選択しているのならば、保険適用外である差額ベッド代が掛かります。
これは大体1日に5,000円程度となりますので、入院給付金を10,000円に設定している人でないと、医療保険だけでは入院に掛かる費用が賄えないことになるでしょう。
このように、自分がどういった形で入院をしたいのかということを考えながら、入院給付金の額を判断するのが望ましいでしょう。

医療保険は女性は妊娠前に加入をすることが望ましい

民間の医療保険に加入する場合、女性は妊娠前に加入をすることが望ましいでしょう。
それには2つの大きな理由があります。
1つ目は、いざ妊娠をして子どもを出産する場合に、帝王切開や切迫早産のために、入院を余儀なくされる場合があるからです。
2008年の厚生労働省の調べによると、総分娩数109万件のうち、およそ20万件が帝王切開での出産といわれています。
これは20年前と較べておよそ2倍の割合で、現在5人に1人の妊婦が帝王切開で出産をしている状況です。
帝王切開による出産の場合の医療費は医療機関や地域、入院日数などにより変わってきますが、長期の入院となるとおよそ数十万円の実費が掛かるといわれています。
これに差額ベッド代を含めると、さらに出費がかさむといえるでしょう。
もちろん、帝王切開も切迫早産も保険診療内ですので、高額療養費制度が適用されますが、それに加えて民間の医療保険に加入をしていれば、さらに安心感が増します。
2つ目の理由は、妊娠が発覚した時点で、保険会社によっては医療保険に加入が認められないといった場合があるからです。
一般的には妊娠27週目までであれば加入が認められるといいますが、それには「特定部位の不担保」という条件がついてくることになります。
これは、妊娠中の場合は子宮関連の疾病については保障しないという条件です。
これですと、帝王切開や切迫早産なども対象外になってしまうという不都合があります。
したがって医療保険加入を考えているのならば、妊娠前の加入が望ましいのです。

入院1日当たりの平均金額は?

病気や怪我などで入院を余儀なくされてしまった場合、公的な医療保険制度や独自に加入している民間の医療保険の給付金を頼りにする人が大半だといえるでしょう。
とくに民間の医療保険において、1日にもらえる入院給付金の金額を設定するときには、自分が入院をした場合、おおよそ1日当たりいくら必要になるのか、その金額をあらかじめ考えておく必要があるといえるでしょう。
平成22年度の「生活保障に関する調査」によると、入院によって発生する自己負担額の平均金額は、およそ20.6万円だといわれています。
しかしこのなかには、保険適用外である、食事代や差額ベッド代、高額療養費制度を利用する前に支払った金額が含まれています。
そういったものを全て込みにして1日当たりの平均金額を考えると、およそ6,000円から7,000円程度だといえるでしょう。
しかしながら、入院費や手術費といった医療費以外にも、雑費としてさまざまな費用が掛かることを考えると、1日当たり10,000円程度は掛かるのではないかといわれています。
こういった理由により、民間の医療保険に加入する際の入院給付金として、1日当たりの金額に10,000円を選ぶ人が多くなっているようです。
もちろん、入院をした人の収入や経済状況によって、高額療養費制度の適用範囲が違ってくるなど、実際に入院したときにかかる費用は変わってきますので、いざというときに慌てないように、日頃から自分が入院した場合のシミュレーションを立ててみることが重要だといえます。

給与所得者の医療保険の選び方

民間の医療保険は、公的な医療保険を補完する形で加入するのが望ましいとされています。
必要なものだけを取り入れることが重要ですが、そこで考えなければならないのは、加入者の経済状況についてです。
給与所得者、いわゆるサラリーマンの人が民間の医療保険を選ぶ場合には、いくつかのポイントがあるといえるでしょう。
給与所得者は、健康保険組合の被保険者となっています。
そして、健康保険組合の被保険者は、入院が長期にわたる場合、傷病手当金を受け取ることができます。
傷病手当金は、所定の条件を踏まえた上で、月額の給与の3分の2に当たる金額を、最長で1年半ほど受け取ることができるようになっています。
その上、勤めている企業によっては、医療費負担が一定額を超えた分について、払い戻し制度がある場合があります。
このように、給与所得者は医療費負担に関して恵まれた環境にあるため、民間の医療保険に加入する場合には、それほど手厚い保障は必要ないかもしれません。
入社間もない20代の場合ですと、大病に罹る可能性も少ないので、急いで高い民間の医療保険に加入することはありません。
しかしながら、若いうちに加入した方が保険料が安くてすむというメリットもあるので、自分の収入に無理にない形での加入ならば問題ないといえるでしょう。
その後、結婚したり子どもが生まれて扶養家族が増えたりといった状況に変化が見えた時点で、その時々に応じた医療保険に加入していくのが望ましいです。

自営業者の医療保険の選び方

民間の医療保険とは、本来は公的なもので賄えない部分をカバーするためのものだといわれていますが、個人事業主やフリーランスといった自営業者の人にとっては、民間の医療保険こそが大切になるといえるようです。
自営業者の人は、基本的に国民健康保険に加入をしています。
これは、給与所得者であるサラリーマンが加入している健康保険組合や共済組合のような、傷病手当金制度がありません。
したがって、自営業者の人が病気や怪我で入院をした場合に、公的な医療保険の保障というのは、給与所得者と較べて非常に少ないといえるでしょう。
また自営業者の人が入院することで、それが直接収入の減少に繋がるといったリスクもあります。
さらに自分の代わりとして誰かを雇った場合には、人件費も発生するでしょう。
自営業者の場合は、医療費の問題だけではなく、収入に直接打撃を与えることになりかねないので、より一層民間の医療保険が重要になってくるのです。
そんな自営業者の人には、終身タイプの医療保険で、入院給付金が日額に10,000円以上支給されるものがいいといわれています。
また収入に余裕があるのなら、三大疾病を保障していくれる保険や、単体のがん保険など、入院日数が長くなりそうな傷病に関する保険に加入しておくのがいいかもしれません。
そのほか所得補償保険と呼ばれる、被保険者が病気や怪我で働けなくなったときに、保険金として設定した一定金額を月額で受け取れる保険などに加入していみるのがいいでしょう。

終身医療保険のメリット、デメリット

民間の医療保険の仕組みは、大きく分けて2つに分類されるといえるでしょう。
そのうちの1つが、終身医療保険です。
これは文字通り、保証期間が終身、一生涯続く保険という意味で、主に入院した場合に入院給付金が支払われる保険のこととなります。
さら手術給付金として、入院給付金の1日当たりの額の10倍から40倍の金額が支払われることになります。
最近ではこの終身医療保険の人気がとても高くなっているようです。
そのメリットとして挙げられるのは、保険会社の倒産といったようなアクシデントがない限り、ほぼ確実に入院給付金が支給されるという点でしょう。
また、終身医療保険の保険料は途中で契約内容を変更しない限り変わることがないので、若い時に加入することで、高齢時でも保険負担料を安く抑えられるというメリットもあります。
そのほか保険によっては、定期的な収入がある間にまとめて保険料を支払うことで、高齢になったときに月々の保険料を支払わなくてもいいといったものもあります。
しかしながらデメリットがあることにも注意しなければなりません。
高齢になって収入がない状態であっても、毎月保険料を支払うことが原則となっているため、年金だけで生計を立てなければならない場合には、支出計画の見直しが必要となるでしょう。
また定期の医療保険とくらべて、入院給付金や手術給付金として受け取ることができる金額が若干少なくなっているという点も考慮すべきでしょう。

定期医療保険のメリット、デメリット

民間の医療保険のシステムの1つに、定期医療保険があります。
この保険は、保証期間が定まっているというのが特徴に挙げられます。
また、定期医療保険のなかでも2つに大きく分けて考えられています。
1つ目は、60歳までや70歳までといったように、一定の年齢までを保障することになり、歳満了タイプと呼ばれるものです。
このタイプの保険は、加入した日から契約で定められた年齢になる前日までが保障の期間となります。
契約時に自分で必要な期間を決めることができるものが大半です。
終身の医療保険と較べると保障の期間が短いために、保険料も当然安くて済みます。
また、途中で保険が更新するということがないため、1度契約をすると月々の保険料が途中で値上がりするといったこともありません。
しかしながら、契約が満了した場合でも保障が欲しい場合には、その時点での加入者の年齢や健康状態に合わせて新たに保険を組み直す必要があるでしょう。
2つ目のタイプは、加入時から10年間や20年間といったように、期間によって保障が決められる年満了タイプです。
保障期間の設定は、1年間や10年間、20年間といったような複数から選ぶことができます。
そして歳満了タイプとは違い、保障期間を更新することができるのが特徴です。
しかし、更新することができる年数が限られていたり、更新料が加入者の年齢によって値上がりすることもあるので、注意が必要でしょう。
どちらのタイプがいいとは一概には言えないので、自分の収入や健康状態に合わせて選ぶのが望ましいでしょう。

ガン保険の概要や詳細

民間の医療保険のなかでも、特定の疾患のみを対象としたものがあります。
たとえばガン保険は、ガンの入院治療のみを目的とした医療保険となっています。
ガン保険の最大の特徴として挙げられるのが、入院給付金の支払われる日数が無制限であることです。
通常の医療保険の場合、契約時に入院給付金が支払われる日数を設定して、それに合わせた月々の保険料を支払っていきますが、ガン保険の場合はそれがなく、無期限で入院給付金が支給されることとなります。
その理由としては、他の疾病と較べてガン治療は入院期間も長く、また入退院を繰り返すことが多くなるためだといわれています。
そしてもう1つ、ガン保険ならではの特徴として、「ガン診断給付金」というものがあります。
これは、医師によってガンだと確定診断がなされた時点で支払われる一時金のことになります。
給付金の金額は、1回につき50万円や100万円など、契約している保険会社のプランによってさまざまです。
また、ガンのなかでも悪性腫瘍の場合のみに一時金が支払われるといった契約もあるので、自分の医療保険の場合はどうなっているのかをよく把握しておくのがいいでしょう。
そのほかには、ガンの通院治療を保障する「通院給付金」といったものもあります。
そして、先進医療のおよそ7割はガンの診断や治療を対象にしているといわれています。
したがって、最近のガン保険には先進医療保障を特約として付加しているものも多くなっているので、保険料の支払いに余裕があるようならば、付けておく方がいいでしょう。

女性保険の概要や詳細

民間の医療保険のなかには、とくに女性に対して手厚い保障を加えた、女性保険があります。
しかしながら、これはレディースプランというように、女性が得をする医療保険というわけではなく、女性特有の病気に対する保障を特約としてつけることができるものという認識を持つ必要があります。
これまでは女性が医療保険に加入する場合、共済や家族型のものが主流となっていました。
しかし現在では独身女性の数も多く、そういったシングル女性を対象とした保険が多くなっているといえるでしょう。
乳がんや子宮筋腫、または妊娠出産による入院費など、女性特有の病気などによって入院や手術をした場合、通常の入院給付金や手術給付金に支給額を上乗せする女性特定疾病特約というものがあります。
各保険会社によって、「女性特有の病気」に収まるものが違ってきますので、自分が加入しているものに当てはまるものかをよく把握しておくことが大切になってくるでしょう。
また保険会社によっては、女性特有の病気にかかる通院治療費に対しても保障をされているものもあります。
このような女性保険によって、保障が手厚くなるのはいいことですが、これだけに頼るのは危険な面もあるでしょう。
なぜなら年齢が進むにつれて、ガンや心臓病といった誰しもが罹る可能性のある病気を発症してしまう確率が高くなってきます。
したがってシングル女性の場合は、女性保険のほかに終身タイプの全ての病気に対応している医療保険への加入も考えてみることが重要となるでしょう。

三大疾病保障保険(特定疾病保障保険)の概要や詳細

民間の医療保険では、加入すると入院給付金や手術給付金を支給されることになります。
そのなかでも、特定の病気を発症した場合にのみ保障される医療保険というものがあり、最近注目を浴びているのが三大疾病保障保険です。
三大疾病とは、ガン、急性心筋梗塞、脳卒中の3つの病気のことを指します。
三大疾病保障保険では、加入者がこれらの病気に掛かり、契約時に決められた所定の状態となったときに、保険料が支払われるという仕組みになっています。
この医療保険が最も必要だといわれている年代は50代から60代の中高年で、通常の医療保険にオプションとして追加して契約をする人が多くなっているようです。
同じような医療保険にガン保険がありますが、これとの違いは、入院の度に保険金を請求することなく1度にまとまった保険金を手に入れることができるという点でしょう。
また三大疾病保障保険には、終身タイプと定期タイプとがあり、加入者が契約時に選択することができます。
定期タイプにすると、更新するたびに保険料が高くなってしまうので、多くの人は終身タイプを選んでいるようです。
三大疾病保障保険のメリットとして挙げられるのは、この病気による死亡や高度障害になった場合にも、保険金が支払われるという点でしょう。
また、病気が判明した時点で一時金が支払われるのもメリットの1つです。
このように保障の範囲が広くなっているので、病気によって加入者の収入が減少してしまった場合も、保険で保障できる割合が多くなります。

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