心理カウンセラーの主な資格のまとめ

公開日: : 最終更新日:2015/06/18 ビジネス

認定カウンセラー

日本カウンセリング学会が認定しているのが認定カウンセラーという資格です。
認定カウンセラーの資格は心理カウンセラーの中でもポピュラーなもので多くの方が試験に挑戦しています。
認定カウンセラーの試験を受けるためには受験資格が要ります。
まず日本カウンセリング学会に入会する必要がありますが、これにも条件があります。
4年制大学の卒業者あるいは準じる人でカウンセリングの研究、学習、実践をしていることまた、高校を卒業して6年以上カウンセリングの研究、学習、実践をしていること。
が条件です。
これら条件を見たし日本カウンセリング学会に入会したのち、研究活動やカリキュラムに参加する必要があります。
その後、5つの条件を満たした後で資格取得の申請を行う必要があります。
5つの条件とは、スーパービジョン、学会発表、研修会への参加、グループ体験、印刷物です。
これらを総合的に判断し、また30分程度の面談が行われ合否が決まります。
認定カウンセリングの資格は試験では無く長年の取り組みによって評価されるのです。
そのため熱心に研究をしている方にとっては比較的取得しやすく、資格取得のために学会に入会した方にとっては難しいものになっています。
実は認定カウンセリングの資格取得の道はそれだけではありません。
カリキュラムを160時間受講していること、また日本カウンセリング学会に入会後2年以上経過していること。
またはカウンセリング関係の大学院で修士の学位を取得していて、入会後1年以上経過していることによっても受験資格が得られます。

交流分析士(協会認定)

交流分析士には二種類あります。
それは日本カウンセリング学会によって認定されているもの、そしてもう一つは日本交流分析協会が認定する資格です。
これらは両方ともエリック・バーンの理論に基づいたものになっています。
今回は日本交流分析協会が認定する交流分析士について考えてみましょう。
交流分析士という名前は馴染みの少ないものかもしれません。
しかし交流分析は誰にでも気軽に学べ、そして医学分野で研究されている分野なのです。
交流分析士の資格を取得するためには、協会の講座を受講する必要があります。
講座は7分野40時間になり、この講座を受験するための資格は必要としません。
交流分析士には2級、1級、インストラクターがあります。
2級では7分野40時間の講座を受講した後に2日間のゼミを受け、その後の試験と面接の合格する必要があります。
1級は2級を取得してから1年経つことで受験資格が得られます。
30時間の講座を受講した後、2日間ゼミを受け、その後に試験と面接に合格する必要があります。
インストラクターでは3日間で21時間行われる実務研修を受け、試験と面接に合格する必要があります。
インストラクターの資格を取得する事で交流分析士の2級の講座を教えることが出来るようになります。
交流分析士は日本では馴染みが薄いですが、海外では心理カウンセラーと同様の知名度があります。
また受講資格が学歴年齢不問ですので、誰でも勉強する事が可能な点が魅力です。
今後の活躍が期待されています。

交流分析士(学会認定)

交流分析士には日本カウンセリング学会によって認定されているもの、そしてもう一つは日本交流分析協会が認定する資格の2種類があります。
今回は日本カウンセリング学会が認定している交流分析士について詳しく学んでいきましょう。
交流分析士は日本ではあまり馴染みの無い資格ではありますが、この資格は幅広い活躍を見せています。
ビジネスシーンから多くは医学的な研究としても用いられ、誰でも学ぶことが出来るという特性があります。
交流分析とは心理支援家資格として評価されているものです。
交流分析士になるためには、講座による40時間の基礎理論学習を行います。
講座受講終了後、試験を行いその結果によって合否が判断され2級を取得することが可能です。
1級を取得するためには、2級取得後、上級理論学習を行い、試験の受験によって合否が判断されます。
これが交流分析士になるための方法ですが、それだけではありません。
交流分析士1級を取得すると交流分析士インストラクターの資格を取得出来る権利が生まれます。
インストラクターになることで交流分析士2級の講義を行うことが出来るようになるのです。
交流インストラクターになるためには、インストラクター養成講座を受講し試験に挑む必要があります。
また交流分析士インストラクターの資格を取得する事によってTAカウンセラー養成講座を受講出来るようになります。
これに合格する事によってTA心理カウンセラーの資格を手に入れることが出来ます。
TAとは交流分析の略称です。

家族相談士

家族相談士とは日本家族心理学会と日本家族カウンセリング協会の両団体が協同して1992年に出来た資格です。
これは、家族への心理的支援を目的としているものです。
平成9年に日本家族カウンセリング協会では家族相談士養成講座を開講しており、これによって多くの資格者が生まれています。
家族相談士の活躍の場は実に様々で一定数の需要があると言われています。
家族相談士が行うのは健康な家族を作るためのアドバイス、さらに家族関係や家族相互関係への助言です。
家族相談士の活躍の場は広く教区関係では、保育園や幼稚園、小学校から中学校、高校に大学、学習塾やスポーツ塾があります。
また福祉関係や病院関係でもニーズがあり、特別養護老人ホーム、身障者施設などで活躍している家族相談士は多いです。
地域社会関係から家庭裁判所など、このように家族相談士は多種多様な活躍の場があります。
家族相談士になるためには指定の講座を縦横する必要っがります。
しかし家族相談士の養成講座を受講するためには条件があります。
臨床心理士、日本カウンセリング学会認定カウンセラー、日本産業カウンセラー認定産業カウンセラーの有資格者のいずれかに該当しておく必要があります。
また、医師、社会福祉士、精神保健福祉士、保健師、助産師、看護師、保育士の有資格者いずれかの有資格者。
心理学及び関連領域の大学院修士課程在籍者または修了者、または大学(4年制)を卒業した後、カウンセリングの基礎課程を修了した者である必要があります。
上記のいずれかに該当していない方は養成講座を受講する事は出来ないのです。
まずは実務経験を積むことで受験資格を取得する必要があります。

産業カウンセラー

社団法人日本産業カウンセラー協会が認定する民間資格、それが産業カウンセラーです。
産業カウンセラーとは一体どのようなカウンセラーなのでしょうか。
また産業カウンセラーになるためにはどのような条件や資格が必要なのでしょうか。
産業カウンセラーの資格が出来たのは1992年です。
2001年に技能試験が排除となったため民間資格になりましたが、1992年から2001年の間は公的資格でした。
産業カウンセラーとは、名前からは想像しがたいことではありますが、働く人が抱える問題を援助するというカウンセリングを行うものです。
産業カウンセラーの試験は合格率が比較的高く、毎年半数以上の方が合格していると言われています。
産業カウンセラーの試験を受けるためには受験資格を満たしていることが必要です。
4年制大学学部及び大学院研究科において心理学又は心理学隣接諸科学、人間科学、人間関係学のいずれかの名称を冠する学部又は専攻(課程)の卒業者に該当するかどうか。
A群からG群に分けられる10科目以上、20単位以上を取得していることが条件です。
このA群からB群は社団法人日本産業カウンセラー協会で直接確認するのが好ましいでしょう。
成年に達した者で、協会若しくは協会が他に委託して行う産業カウンセリングの学識及び技能を修得するための講座又は協会がこれと同等以上の水準にあるものとして指定した講座を修了した者。
このいずれかに該当している必要があります。
このことから分かるように産業カウンセラーは養成講座を受講する事によって受験資格を得ることが可能です。

教育カウンセラー

教育カウンセラーの資格を取得するためには、まずは初級教育カウンセラーの資格を取得する必要があります。
しかし初級教育カウンセラー認定申請書を提出するためには、申請要件を満たしておくことが重要です。
教育カウンセリングに関する実践歴が2年以上あること、教育カウンセリングに関する各種研修講座参加(研修歴)40時間以上が必要です。
教育カウンセラー養成講座を受講し、教育カウンセラー養成講座で実施される,筆記試験を受験することが必要です。
これら条件を満たしたうえで、教育カウンセラー養成講座へ折り返し認定申請書類が送られてくることになります。
この認定審査では5段階、「合格」「要望つき合格」「再審査」「保留」「不合格」に分けられます。
要望つき合格まで認定書が発行されます。
再審査の場合は条件を満たす照明を提出することによって審査を得て認定証が発行されます。
保留は申請要件を満たしていない場合です。
要件を満たすまで審査を保留すると言う意味の保留で、不合格は試験に不合格であることを意味します。
中級、上級教育カウンセラーの種別変更するためには、教育カウンセラー資格認定試験を受験する必要があります。
受験資格を満たしたうえで申請する必要があります。
これによって取得した資格は7年間有効です。
有効期限が切れる2カ月前に申請を行う必要がありますので、注意しておきましょう。
また回避の未納によって資格がはく奪されることもありますから注意が必要です。

精神対話士

精神対話士とは心に痛みや寂しさといった問題を抱えているクライアントに寄り添うことによって精神的な支援を行うアウトリーチの専門職です。
アウトリーチとは心の訪問ケアを意味しています。
メンタルケア協会が実施するスペシャリスト養成講座を受講することによって精神対話士になることが可能です。
スペシャリスト養成講座では講座を受講後にレポートを提出する事によって合否が決定します。
これに合格する事によってメンタルケアのスペシャリスト認定証を取得することが出来ます。
その後、希望によって講義とロールプレイにより7回の実務用学習を受けることが出来ます。
三分の二以上の出席とレポート作成が必要です。
合格する事によって実践課程の修了書を交付して貰うことが可能です。
実践課程を修了する事によって、メンタルケア協会が主催する派遣業務に参加ですことが出来るようになります。
これにより、個人面談と集団面談、そして養成講座で提出した二つのレポートによって総合的に判断出来ます。
合格することによって協会と業務委託契約を結ぶことになります。
これで精神対話士になることが可能です。
精神対話士は筆記試験では無くレポートを通して審査されることになります。
そのため講座以外にも精神対話士になるために勉強することが求められています。
受験資格が講座の受講ですから誰でも学んでいくことが可能です。
精神対話士は対話を通じて相手の心に癒しを与える職業で、大きなやりがいを感じている人も多いです。

心理判定員

認定資格や国家資格ではないのが心理判定員です。
心理判定員は心理検査観察等を通し虐待や飛行の問題を抱えた児童、またその保護者の相談に応じるのが仕事です。
心理判定員になるためには、地方公務員試験に受かる必要があります。
地方公務員試験に受かった後、心理関係の仕事を希望する事によって配属されるのです。
ですから、心理判定員とは職業に就くことによって初めて名乗ることが出来る心理カウンセラーの一種なのです。
心理判定員は、一般心理学や教育心理学、応用心理学に社会調査や統計学を学んで置くのが好ましいと言われています。
具体的には心理状態を把握するための検査を行うということになります。
心理判定員が活躍しているのは福祉行政です。
行政の中で活躍する事になるために地方公務員の資格が必要なのです。
だ額や大学院で心理関係の学部を修了していることが好ましいですが、必ずしも心理関係の学部である必要はありません。
ただし心理判定員は希望して配属される形が多いため、心理系の学部を卒業している方が可能性は高くなると言えます。
まずは地方公務員の資格を取得するのが先決です。
その後心理判定員を募集している求人を見つけるか、或いは配属希望を行うのが好ましいでしょう。
心理判定員はあその他心理関係の仕事とは少々異なり、事務的作業も多いものだと言われています。
公務員であることから安定していますが、しっかり職務内容について考えて置くべきです。

心理相談員

心理相談員とは中央労働災害防止協会が認定する資格が認定している資格です。
企業と契約している医師に従って相談やカウンセリングを行うのが仕事です。
心理相談員はメンタルヘルスケアを行い良好な職場の雰囲気作りを行います。
心理相談員は職場の心の健康を保つためのスタッフなのです。
心理相談員になるためには一体どのような試験があるのでしょうか。
心理相談員になるためには中央労働災害防止協会が実施する心理相談専門研修を受講することが必要です。
受講後に登録する事によって心理相談員になることが可能です。
しかしこの心理相談専門研修を受けるためには、受験資格を満たしている必要があります。
7つの項目のうち、いずれかを満たしている必要があります。
大学において、心理学系、社会福祉系、保健系の正規の学課を修めて卒業している。
保健士の資格を有している、または正看護士の資格を有する者で、健康に関する面接または相談の経験が1年以上あるかどうかです。
運動指導専門研修またはヘルスケア・トレーナー養成研修修了者、或いはヘルス・リスナー技法研修修了者で、健康に関する面接・相談の経験を5年以上有する者 。
衛生管理者の資格を有する者で、健康に関する面接・相談の経験を3年以上有する者。
また、その他、右と同等の資格を有すると認められる者であるかどうかです。
受験資格を満たしていれば3日間の短期集中講座を得て、登録することによって心理相談員になれます。

認定心理士

認定心理士になるたえにはどういった資格、条件が必要なのでしょうか。
認定心理士とは大学において心理学の標準的基礎学力と技能を修得していると認められた者ということになります。
ですから、通常の心理関係の資格とは多少趣向が異なります。
大学において心理学の標準的基礎学力と技能を修得していると認められた者ということから分かるように、大学或いは大学院において心理学を専攻して学んだ人だけがこの資格を保有できます。
ただし心理学を専攻していると言うだけでは不十分で、定心理士を取得可能な学科を全て受講する必要があります。
それら条件がそろったのち、学科の取得証明書を日本心理学会に提出します。
それにより日本心理学会が合否を判断することになります。
認定心理士の資格を保有するのに特別に試験を受ける必要はないのです。
大学または大学院で心理関係を専攻している場合は比較的取得しやすいですが、そうでない場合の取得は極めて困難です。
もし心理関係の専攻を行っていない場合、大学或いは大学院でそれらを勉強する必要があるのです。
認定心理士は臨床心理士と混同されることがありますが、全くの別物です。
試験内容も異なりますし、内容も大きく異なります。
ですから、認定心理士を取得する場合、そのような違いにも目を向けている必要があります。
認定心理士の資格は心理学を専攻している場合、特別取得の難しい資格ではありませんから、しっかり勉強しましょう。
試験が無い分、普段の講義やテスト、成績が重視されます。

応用心理士

応用心理士になるためには、どういった試験や受験資格があるのでしょうか。
日本応用心理学会が認定する応用心理士認定制度により日本応用心理学会に入会して満二年を経過し現在も会員であることが何よりもまず大切です。
また4項目のうちいずれかに該当し応用心理の専門職の資質があると認められた場合に認定されます。
学校教育法に定められた大学または大学院において,心理学専攻又はこれに準ずる分野を卒業あるいは修了した者。
または、本学会機関誌『応用心理学研究』に1件以上の研究論文(共著も含む)を発表した人,または本学会の年次大会において2件以上の研究発表をした者。
認定審査委員会が応用心理学と関係があると認めた専門職で,3年以上の経験を有する者。
応用心理学と関係ある職で3年以上の経験を有し,本学会研修委員会企画の「研修会」に5回以上参加した者。
これら上記4項目のうち、一つでも当てはまる必要があります。
条件を読んでいくと応用心理士が簡単に取得出来る資格でないことが分かります。
講座を受講するタイプの資格では無いですから長い年月も掛かります。
総合的に判断されることになりますが、どの条件も非常に厳しくしっかりと行っていく必要が分かります。
それだけ厳しい応用心理士の資格ではありますが、ライセンスではないことも覚えておきましょう。
ライセンスとは医師免許や教員免許の様に免許が無ければ仕事が出来ないと言うものではないと言うことです。
しかし取得にはそれだけの重要性があるとも言えます。

学校心理士

学校心理士とは名前の通り、学校を舞台にしている心理士のことです。
学校心理士の数は2013年1月には3700人います。
学校心理士になるためには申請書を取得する必要があります。
この申請書は手引き及び申請書を購入する必要があります。
その後申請書を提出し、認定運営機構まで送付する必要があります。
しかし受験資格が必要で、大学院で学校心理学関係の科目の単位を修得し、修士課程を修了し、学校心理学に関する専門的実務経験が1年以上あること。
または、幼・小・中・高・特殊教育諸学校の教員または各学校の養護教諭に従事し、学校心理学に関する専門的実務経験が5年以上あること。
また、大学・大学院・教育委員会・教育研究所・センターなどの専門機関で教育相談員などの専門職に従事した経験が5年以上あるもの。
短大・大学・大学院で学校心理学関連の授業科目を担当し、かつ学校心理学に関する研究業績が5編以上あること。
外国の大学院などにおいて、学校心理学の専門教育を受け、スクールサイコロジストなどの資格があること。
または同等以上の資質と能力があること。
いずれかに該当して置く必要があります。
試験は8月に実施され論文または選択式、また面接のいずれかまたは複数によって行われます。
これは申請する類型によって異なりますから確認しておきましょう。
審査は提出された種類と筆記試験または面接、レポートまたは研究によって審査されます。
これらを総合的に判断し合格不合格が決定します。
合格の場合は登録料を日本学校心理士会会費を納付することになります。
その後資格認定証が交付され、名簿に登録され公表されることになります。
学校心理士の有効期間は5年ですので、更新手続きを行う必要があります。
学校心理士の認定は学校心理士認定運営機構が行っています。
これは、日本教育心理学会、日本特殊教育学会、日本発達障害学会、日本発達心理学会、日本LD学会が協同で行っているものです。

精神保健福祉士

1997年に国家資格として誕生したのが精神保健福祉士です。
精神保健福祉士になるためには毎年1回行われる国家試験に合格する必要があります、精神保健福祉士になるためには受験条件を満たすことがまず重要です。
受験資格は、保健福祉系4年制大学卒業者であるかまたは4年生大学卒業後精神保健福祉士指定養成施設卒業者等である必要があります。
その後国家試験に合格することによって精神保健福祉士になることが出来ます。
平成23年度の精神保健福祉士の資格登録者数は3月末の時点で49545人います。
北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、広島県及び福岡県で試験が行われ、例年1月に施行されています。
試験科目は人体の構造と機能及び疾病、心理学理論と心理的支援、社会理論と社会システム、現代社会と福祉、地域福祉の理論と方法、福祉行財政と福祉計画、社会保障、低所得者に対する支援と生活保護制度、保健医療サービス、権利擁護と成年後見制度、精神医学、精神保健学、精神科リハビリテーション学、精神保健福祉論及び精神保健福祉援助技術と非常に多いのが特徴です。
しかし社会福祉士は申請によって人体の構造と機能及び疾病、心理学理論と心理的支援、社会理論と社会システム、現代社会と福祉、地域福祉の理論と方法、福祉行財政と福祉計画、社会保障、低所得者に対する支援と生活保護制度、保健医療サービス及び権利擁護と成年後見制度の試験を免除されます。
260分に渡る長い試験になりますし、心理関係の資格の中でも難しいと言われています。

臨床心理士

臨床心理士になるためには指定された大学院への進学が必要になります。
財団法人臨床心理士資格認定協会がしている大学院で指定された授業を受ける必要があります。
大学院を卒業することによって試験に挑戦することが可能になります。
毎年秋に行われる臨床心理士の資格に合格する必要があるのです。
試験は筆記試験と小論文、そして筆記試験と小論文合格者に対して面接が行われます。
これに合格することによって臨床心理士の資格を取得する事が出来るのです。
試験自体の合格率は60パーセント程度と高いです。
しかし、受験資格を得るための道のりは非常に長いものになると考えておきましょう。
臨床心理士になるためには長い道のりが必要です。
大学院に入学し勉強を行う必要もあり、心理系の大学に通っている必要性も高いと言えます。
ですから、非常に険しい道のりであることは言うまでもありません。
臨床心理士はよく認定心理士と混同されがちですが、このように認定心理士とは全く異なっているものなのです。
多くの心理系の就職を希望している方が臨床心理士の資格を取得する事に力を入れていることも明らかです。
それは、認証心理士の資格を保有しているかどうかでその他の心理系資格取得の条件を満たす要因になるためです。
一番大きいのは、就職先で心理系の職を探す場合、臨床心理士の資格を保有していることが条件の場合も少なくないのです。
心理系の大学に通っているのであれば臨床心理士の資格を取得する事を視野に入れましょう。

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